就職する際、転勤があるかないかは重要なポイントでしょう。商社は転勤が多いとよく聞きますが、本当なのか検証します。総合商社か専門商社かでも異なるため詳しく解説していきます。
商社といえば転勤がつきものといったイメージがあります。 商社は地域性が強いのが特徴で、地域によって取引先や売れる製品が異なります。そのため専門商社でも総合職になりますと、地域性を把握するために2〜3年のローテーションで全国転勤が多くなります。
総合商社は世界中に拠点を構えており、海外顧客がいるために海外転勤がつきものです。総合商社の「転勤」のイメージが専門商社にも波及している影響もあるでしょう。海外に拠点のない商社の場合、海外転勤の可能性はなくなるでしょう。
海外転勤や全国転勤をリスクととるか、メリットととるかはキャリアプラン次第でもあります。
総合商社が扱う商品は多岐にわたり、海外転勤が多いことでも知られています。代表的な総合商社では、約20％の社員が海外駐在員となっており、これは5人に1人が海外へ赴任していることになります。海外駐在を希望するなら総合商社が一番と言えます。
海外駐在比率の高い代表的な総合総社は以下の通りです。
専門商社は総合商社と比較すると海外駐在員は少なくなり、駐在員比率はおよそ10％程度。とはいえ、一般企業からみると海外駐在率は高く海外赴任を目指すのであれば、競争の熾烈な総合商社から専門商社も検討してみましょう。
海外赴任がある代表的な専門商社は以下の通りです。
海外支店に赴任すると、現地で投資している会社の事業管理が主な仕事となります。ただし現地法人への赴任は、若手からベテランまでどのキャリアでも役割があります。
役職のない若手なら現地ではセールスなどのプレーヤーとして赴任することが多いです。また主任や係長クラスは現地法人のマネージャーとして、課長や部長クラスはディレクターなど経営層のポジションに就きます。
日本での役職より上のポジションで赴任することが多く、キャリア形成にも大きなメリットがあります。
総合商社で多いのが海外子会社（事業会社）への赴任です。出資を行った会社なので、事業拡大やトレーディング事業の遂行、現地スタッフのマネジメントなどが主な仕事となります。
こちらも若手からベテランまで海外赴任のチャンスがあり、ベテランであれば子会社の社長や取締役として赴任することもあるでしょう。
大手総合商社は採用する大学を20校程度に限定しており、それ以外の大学から総合商社へ就職するのは難しいといえます。
自身のキャリアプランのため海外転勤を希望するなら、海外支店のある専門商社が狙い目といえるでしょう。
逆に全国転勤のリスクを下げたければ、専門商社の中でも本社のみ、支店が少ない、その地域にしかないなど、地域性の強い専門商社を選ぶことです。
全国転勤がある会社であっても、年に一度、子育てや介護などによる配属先や転勤の希望を汲み取ってくれる会社もあります。
会社を選ぶ際、転勤の有無ではじめから除外するのではなく、転勤に対する配慮がある会社か、また実績があるかを調べてみましょう。良い会社にめぐり会うためには、ヒアリングをして広く情報を集めることが大切です。
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